トップ　　コラム　　野池政宏のこらこらコラム　　「環境主義住宅を解く」第42回

　シロアリの話も前回でオシマイ。どんどん内容はディープになっていくが、今回からは「エネルギー」について書いていこうと思う。この連載の最初の頃には「省エネ」とか「ＣＯ2排出削減」と住まいとの関係について書いた。そこでは家づくりに直結するような具体的な事柄を挙げてみたが、今回はもう少し掘り下げていく。

　いまの時代は「動かすもの」「運ぶもの」「熱を加えるもの」などが非常に多くなっている。これは、「より便利なものを」と追いかけてきた結果のことだ。ずっと昔は木や油（動物油、植物油）を燃やすことでコト足りたのに、いまではそうはいかない。
　このエネルギー多消費社会において、我々日本人はあまり有利な立場にはない。言うまでもなく、この国にはエネルギーの元となる地下資源がほとんどないからだ。工業化が始まった頃から、どうやってエネルギーを確保するかが政治の大きな課題となってきた。いくつかある大きな政治的テーマのひとつと言っても過言ではないだろう。
　まさしくアメリカは「先進国にはエネルギーがもっとも大事」と考え、動いてきた国だろう。アメリカが関わった第2次世界大戦以降の戦争の多くが、石油を中心としたエネルギー源の確保のためだったという分析もある。最近では植物由来のエタノールを大増産する政策をぶち、世界を混乱させていたりもする。

　そんな時代を経て、原油の枯渇がいよいよ現実味を帯びてきたとともに、ＣＯ2による地球温暖化が世界的な大問題となってきた。地球の、そして人類の歴史から見れば極めて短い「化石燃料の時代」は終焉を迎えつつある。
　そんな時代に我々日本人がどう立ち向かっていくかによって、この国の未来は大きく左右される。これまで、国民のあまり知らないところで決められてきたエネルギー政策だが、これからはそれではダメだろう。ＣＯ2のことばかりに目を向けられがちになっているが、そのコインの裏側にあるエネルギー政策にも関心を持たねばならない。

　今年になって、国が新たな長期エネルギー需給見通しを発表した。これによると、相当に省エネが進んだと想定されるケースで、２０３０年には次のような1次エネルギーの供給割合となっている。

石油：３５％、LPG：３％、石炭：１８％、天然ガス：１４％、原子力：１９％、水力；４％、地熱：０％、新エネルギー等７％
※地熱のエネルギー供給量の実数は０ではない

　この割合は現状と比べ、劇的に変化してはいない。これに対し、ドイツでは２０２０年までに新エネルギー（再生可能エネルギー）の割合を２０％以上にすること、また２０５０年までに５０％以上にすることを目標にしている。地理的な条件の違いはあるものの、この取り組みの差はどういうことだろうか？果たしてこれでよいのだろうか？